二〇〇一年度一般入学試験が二月六日の法・文・経済・現代福祉学部のＢ方式を皮切りに行われた。今年度は昨年まで続いた新学部の新設はなかったが、経済学部に国際経済学科が新設されたほか、文学部哲学科・英文学科でＢ方式（二科目入試）を新設するなどの変化がみられた。

　今年度の一般入試志願者総数は六万二千四百二十二人で、昨年度に比べて四百三十三人の増加となり、少子化で受験生が減少し各大学が志願者を減らしている中で、健闘したといえるだろう。しかし、工学部と社会学部で行われた大学入試センター試験を利用した入試では、昨年に比べ千八百八十人の減少になり、総志願者数では七万二千百六十三人で、昨年に比べ、千四百四十七人の減少となった。

　学部別にみると、不況による受験生の実学重視を反映してか、経営学部が千五百二十六人と大幅に増加したのをはじめ、新たな入試方式を導入した文学部、国際経済学科が新設された経済学部などでは志願者が増えたものの、昨年新設された現代福祉学部では、昨年の反動からか千二百九人と大幅に減少、理系の工学部でもセンター利用入試を含め、千三百七十三人の減少となり、同じ実学重視であっても、文系の経営学部とは対照的な結果となった。

　今後、学費値上げや市ヶ谷再開発二期工事などの影響が入試志願者数の数字にどう影響するのかが注目される。